ご利用条件

介護保険の訪問看護をご利用になる場合

一般的に訪問看護が必要な方は、他の介護サービス(訪問介護や通所介護など)も同時に必要とします。多くの方が介護保険を申請し、要介護認定を受けてから訪問看護を利用しています。要支援又は要介護と認定された方は、(医療保険でなく)介護保険を優先的に利用するように制度上決められています。医療保険と比べて介護保険の方は自己負担割合が小さいというメリットもあります。

自己負担割合はサービス利用額の原則1割。

医療保険の訪問看護をご利用になる場合

介護保険には月間の支給限度額がある為、他の介護サービスを多く使ってしまうと訪問看護が必要なだけ利用出来なくなる事がありますが、医療保険には支給限度額がありません。特に重い病気や症状の方は、医師が必要性を認めた上で医療保険の訪問看護を利用する事ができます。

介護保険の訪問看護と医療保険の訪問看護を同時に利用する事はできません。
医療保険は1〜3割。

65歳以上の方
介護保険を利用する場合 要支援・要介護と認定された方。
※介護保険第1号被保険者と呼ばれます
医療保険の訪問看護を利用する場合 介護保険が利用出来ない方や、思い病気・症状の方は医療保険の訪問看護が利用出来ます。
65歳未満40歳以上の方
介護保険を利用する場合 16特定疾患(主に加齢が原因の病気)の対象者で要支援・要介護と認定された方。
※介護保険第2号被保険者と呼ばれます
医療保険の訪問看護を利用する場合 医師が訪問看護の必要性を認めた方で16特定疾患の対象でない方。
16特定疾患の対象であっても、介護保険の要支援・要介護に該当しない方。

16特定疾患

  1. 末期のがん
  2. 関節リウマチ
  3. 筋萎縮性側索硬化症
  4. 後縦靭帯骨化症
  5. 骨折を伴う骨粗鬆症
  6. 初老期における認知症
  7. 進行性核上性麻、及びパーキンソン病
  8. 脊髄小脳変性症
  9. 脊柱管狭窄症
  10. 早老症
  1. 多系統萎縮症
  2. 糖尿病性神経障害
    ・糖尿病性腎症
    ・糖尿病性網膜症
  3. 脳血管疾患
  4. 閉塞性動脈硬化症
  5. 慢性閉塞性肺疾患
  6. 両側の膝関節または股関節に著しい変形を伴う変形性関節症
40歳未満の方
介護保険を利用する場合 40歳未満の方は介護保険の対象年齢に達していないので、介護保険の訪問看護はご利用になれません。
医療保険の訪問看護を利用する場合 40歳未満でも医師が訪問看護の必要性を認めた方。